新出生前診断受け付け　岐阜大病院、県内で初めて

　岐阜大病院（岐阜市）は１６日、妊婦の血液でダウン症など胎児の３種類の染色体異常を調べる新出生前診断の検査の受け付けを始めた。１８日にも実施する。同診断を行う医療機関は県内で初めて。年間１００件の実施を見込んでいる。

　高齢妊娠が増える中、他県で診断を受ける妊婦もおり、ニーズに応えようと日本医学会に実施を申請。５月、全国５２番目の臨床研究施設として認定された。東海３県では名古屋市立大病院など愛知の３病院に続き４番目。

　調べる疾患はダウン症と１８トリソミー、１３トリソミー。分娩時に３５歳以上になったり、染色体数に異常のある胎児を妊娠した経験があったり、胎児超音波検査などで異常が疑われたりした妊娠１０週以降の希望者が対象だ。妊婦からの直接の依頼は受け付けず、かかりつけの産婦人科医を介した予約が必要。３回外来で受診し、腕から採血。分析は民間検査会社に委託し、約２週間で結果が出る。

　臨床遺伝専門医や、新たに置いた遺伝カウンセラーが検査前後に検査の限界や結果の解釈、その後の選択肢などを説明し、パートナーも納得した上で検査を受けてもらう。総費用は約２２万円。陽性判定が出た場合、確定診断のため、別途羊水検査などが必要になる。

　同病院の深尾敏幸遺伝子診療部長（５４）は「陽性イコール中絶ではなく産む選択もある。産んだ後も含めてサポートする」と強調。遺伝カウンセラー仲間美奈さん（３４）は「検査を行わない選択肢もある。迷っている人が今後を具体的にイメージできるよう中立の立場から助言したい」と話した。

出典：岐阜新聞