卵子提供、辞退相次ぐ　活動２年余、１０組が進行　卵巣不全の女性に橋渡し

　早発閉経などの病気で卵巣機能が低下した女性に、第三者からの卵子提供を橋渡しする神戸市のＮＰＯ法人、卵子提供登録支援団体（ＯＤ―ＮＥＴ）が活動を始めて２年余り。提供者（ドナー）と患者の組み合わせはこれまで２３組が決まったが、ドナー側か患者側いずれかの事情により、うち１３組で提供辞退となった。現在、１０組が卵子提供に向けたカウンセリングなどを進めている。

　ドナーの情報は患者側に知らされないが、生まれてきた子どもが１５歳以上になって希望した場合はドナーの氏名や住所を開示するとしており、出自を知る権利を十分理解した上で提供するよう求めている。

　岸本佐智子（きしもと・さちこ）代表は「ボランティアのドナーはいつでも提供の意思を撤回できるとしており、辞退は想定していた。患者側もいろいろな選択肢の中から最終的に辞退された。いずれもご夫婦で考えられた結果。人間なので気持ちが変わることはある」と説明。「国内で初めての取り組みなので、実施施設が慎重に、丁寧に進めている」と話す。

　ＯＤ―ＮＥＴによると、２０１３年１月に卵子を無償提供するドナーの募集を始めて以降、患者側への提供による体外受精や、妊娠に至ったケースはまだない。辞退となった１３組のうち、７組はドナー側の理由、６組は患者側の理由だった。

　「誰かの役に立ちたい」「不妊の友人がいるので悩む人の手助けをしたい」といった思いから、卵子を提供したいと申し出た人は２年間で約２３０人。ドナーになれるのは既に子どもがいる原則３５歳未満の成人女性で、配偶者がいる場合は同意が必要だ。条件を満たし、書類を送ってきた人は７０人いたが、仕事や子育ての都合で、遠方の医療機関に何度も通院するのは難しいことなどからドナー登録に至らない人も多いという。

　登録後、医師や弁護士、心理カウンセラーらによるマッチング委員会がドナーと患者の組み合わせを決定。仙台、神戸、広島市など五つの不妊治療施設のいずれかで、採卵に至る前に、ドナーと患者別々に臨床心理士によるカウンセリングを３回以上受けなければならない。

　一方、提供を受けたいという患者や家族からの問い合わせは、これまで１００人以上からあった。「卵子提供しか子どもを授かる道はない」と切実な声が寄せられた。海外で卵子提供を受ける人もいるが高額の費用がかかるため、国内での提供に道が開けるのを望む声もある。

　ＯＤ―ＮＥＴは現在、新たな患者の登録は受け付けていない。

出典：共同通信社